体調不良で退職したい｜診断書は必要？伝え方と辞めた後のお金の話

退職ノウハウ公開日: 2026-07-06

朝、体が起き上がらない。仕事のことを考えると眠れない。原因のわからない不調が続いている。

体調を崩しながら「退職」を検索しているあなたに、まず伝えたいことがあります。体調を理由に退職するのは、正当な理由です。「これくらいで辞めるなんて」と自分を責める必要はありません。健康より優先すべき仕事は存在しないからです。

この記事では、体調不良で退職する場合の手順と、辞める前に知っておくと損をしない制度の話をまとめます。

0. その前に：まず受診を

もしまだ病院に行っていないなら、退職の手続きより先に、内科や心療内科の受診を検討してください。理由は2つあります。

1つは、当然ですが治療のため。もう1つは現実的な話で、診断書があると退職の手続きも、その後のお金の制度もスムーズになるからです。この後の話のほとんどは、受診しているかどうかで選択肢の広さが変わります。

法律上、退職するのに診断書は不要です。「一身上の都合により」の退職届だけで退職は成立します。

ただ、体調不良を理由にする場合、診断書には次の効果があります。

引き止めが起きにくい。 「体調が理由」+診断書に対して、「頑張って続けよう」と言える上司はほぼいません
退職日の前倒しや欠勤の交渉がしやすい。 「就業が困難」という医師の判断は、出社できない正当な根拠になります
失業保険で有利になる可能性がある。 体調が原因の退職は、ハローワークで「特定理由離職者」と認定されると、給付制限なしで失業保険を受け取れる場合があります。このとき診断書などの証明が必要です

上司への伝え方はシンプルで構いません。

「体調がすぐれない状態が続いており、医師とも相談のうえ、〇月末で退職させていただきたくご相談に参りました。」

病名や症状の詳細を話す義務はありません。聞かれても「療養に専念したいので」で通して大丈夫です。退職届の理由も「一身上の都合により」で問題ありません（体調のことを書く必要はありません）。

どうしても対面で伝えるのがつらい場合は、電話やメールで伝えることも、この状況では許容されます。それすら難しいほど追い詰められているなら、退職代行という選択肢もあります。心身を守ることを最優先にしてください。

退職を止めるつもりはありませんが、知らずに退職すると損をする制度が2つあるので、判断材料として置いておきます。

会社に休職制度があれば、退職せずにいったん療養に入ることができます。休職中は在籍したまま、次で説明する傷病手当金を受けられる場合が多く、回復後に「復職か退職か」を落ち着いて選び直せます。「今すぐ決めなくていい」状態を作れるのが休職の価値です。

健康保険から、病気やケガで働けない期間、給料のおよそ3分の2が最長1年6ヶ月支給される制度です。ポイントは、在職中に受給を開始していれば、一定の条件のもと退職後も継続して受給できること（資格喪失時に受給している等の条件があります）。

逆に、何も手続きせず退職してしまうと、この制度は使えなくなります。「限界だから今すぐ辞める」の前に、医師と会社に相談して数日〜数週間の療養＋手続きを挟むだけで、退職後の経済的な安心感がまったく変わります。詳細な条件は加入している健康保険組合か、会社の人事に確認してください。

なお、傷病手当金と失業保険は同時には受け取れません（「働けない人への給付」と「働ける人の求職支援」で性質が逆のため）。療養が先、回復してから失業保険、という順番になります。失業保険の記事もあわせてどうぞ。

手順自体は通常の退職と同じです。

退職届は、体調が少しましな時にスマホから作れるように、当サイトのツールを用意しています。3分で正式な書式のPDFになります。無理のないペースで、一つずつ進めてください。

この記事は一般的な制度の解説です。体調がつらい状態が続いている場合は、一人で抱え込まず、医療機関や身近な人に相談してください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の状況に対する法的助言ではありません。制度・法律に関する最新の情報は、公的機関の発表をご確認ください。