退職届・退職願テンプレート｜スマホで無料作成・PDF完成【縦書き/横書き】

はい、自己都合による退職であれば「一身上の都合」と記載するのが一般的です。具体的な不満や詳細な理由を書類に書く必要はありません。会社側から指定のフォーマットを求められた場合のみ、そちらに従ってください。

まず会社に退職の意思を打診する場合は「退職願」を提出します。すでに上司との面談等で退職が確定しており、事後手続きとして書類を出す段階であれば「退職届」を選択してください。

どちらもビジネスマナー上問題ありません。伝統的な形式を重視する社風であれば縦書き、一般的な企業であれば横書きでも問題ないケースがほとんどです。会社に指定のフォーマットがある場合はそちらに従ってください。本ツールはどちらの形式にも対応しています。

上司と合意した最終出社日、または有給消化を終えて正式に籍がなくなる日を記載します。法律上は最短2週間前で退職可能ですが、就業規則で「1ヶ月前」などと定められていることが多いため、事前に確認することをおすすめします。日付の書き方に迷ったら「退職届の日付の書き方」で詳しく解説しています →有給を消化してから辞めたい方は「退職前の有給消化はどうする？」をご覧ください →

実際に上司や人事部に書類を手渡しする（または郵送する）日付を記載してください。作成日ではなく、手元から離れる日の日付とするのがマナーです。

現代ではパソコン作成で全く問題ありません。手書きによる誤字脱字のリスクも防げます。ただし、氏名の下に押印するためのスペースは空けておき、提出前に必ず本人の印鑑（シャチハタ不可）を押してください。印鑑の選び方や押す位置は「退職届の印鑑はシャチハタでいい？」をご覧ください →

「白の二重封筒（郵便番号の枠がないもの）」が最もフォーマルで適しています。サイズは、A4用紙を三つ折りにする場合は「長形3号」、B5用紙の場合は「長形4号」を選んでください。茶封筒はマナー違反となるため避けましょう。封筒の書き方・折り方・渡し方は「退職届の封筒マナー完全ガイド」も参考にしてください →

法律上は郵送でも退職の効力は発生します。ただし、円満退職を目指すのであれば、まずは直属の上司に直接手渡しするのが基本マナーです。体調不良やリモートワーク等でどうしても出社できない場合は、内容証明郵便や特定記録郵便など、送付の記録が残る方法で郵送しましょう。どうしても自分で伝えられない場合は「退職代行サービスの失敗しない選び方」も参考にしてください →

退職の意思表示は、法律上必ずしも本人が直接行う必要はなく、第三者を通じて伝えても法的に有効です。上司が高圧的で切り出せない、心身が限界で話すこと自体がつらい、といった場合は、本人に代わって退職の意思を伝えてくれる「退職代行サービス」という選択肢もあります。切り出し方のコツは「退職を言い出せないあなたへ」で解説しています →自分で出すか代行に頼むか迷ったら「退職届と退職代行、どっちを選ぶ？」をご覧ください →

「退職願」は、会社側（人事権を持つ人）が承諾する前であれば撤回できる可能性があります。しかし「退職届」は、会社への確定的な意思表示となるため、原則として提出後の撤回はできません。提出前によく検討してください。引き止めにあった場合の対処は「退職の引き止めの断り方」で解説しています →